2008年3月13日木曜日

文明の接近 「イスラームvs西洋」の虚構

エマニュエル・トッド 
ユセフ・クルバージュ著 
藤原書店
本体2800円 2008年2月発行

新ヨーロッパ大全や経済幻想・帝国以後など、斬新な切り口が魅力のE. トッドの新作です。今回は、イスラム諸国の、イスラム教を信じる人たちが、欧米人や私たちと同じような人間で、しかも彼らも近代化しつつあることを示してくれる作品です。

イスラム教・イスラム原理主義が9・11をはじめとした反米・反近代を唱えるテロの温床であること、テロを根絶するためにはアル・カイーダ、フセイン、核兵器とそれぞれ理由は違っても、イスラム教の普及しているアフガニスタンやイラン、イラクを攻撃することが必要になるということをアメリカのブッシュ政権は主張しています。

冷静に考えれば、ブッシュ政権の主張が破綻していることは明らかだと私は思いますが、根拠を示せといわれると、少し困るかも知れません。トッドは、イスラム諸国の識字率と家族制度から、彼らが近代化の渦中にあることと、また国ごとの状況の違いを説明してくれます。

彼は、識字率が50%を超える時点を一つのキーポイントとしています。男性の識字率が50%を超えると、その社会は近代への移行期に入り、移行期危機を経験することになるというのです。危機を迎える理由は、「識字率が50%を越えた社会とはどんな社会か、具体的に思い描いてみる必要がある。それは、息子達は読み書きができるが、父親は出来ない、そうした世界なのだ」と言われてみると、確かに納得しちゃいます。

現在のイスラム諸国の紛争やテロ・政情不安などはこの移行期危機と考えることができるというわけです。日本やドイツも軍国主義やナチズムといった形でその移行期危機を経験したわけですから、イスラム諸国もやがては安定した近代社会になるものと予想されることになります。

安定した近代社会への移行という考え方をさらに補強してくれる事実は、イスラム諸国の出生率の低下です。「政治的危機は、男性の半数が読み書きが出来るようになった時に、起こります。それに次いで女性の識字化が出生率の低下を招来しますが、それは心性的・文化的近代化を予告するものなのです」と、トッドは書いています。が、欧米や日本でも経験された出生率の低下が、 家族制度などによる影響で数字に違いはあれ、イスラム諸国でも広汎に見られることを数字を挙げて実証してくれています。イスラム諸国は近代化しつつあることがこのように示されると、帝国以後などで記載されているように、テロの一因がアメリカにあることがより一層はっきりしてきますね。

また、「人口学者にとって、イランはすでにトルコより近代的ということになります。イランは完璧な民主主義国でないとしても、その革命、国内の政治的論争、不断に行われる選挙といったものは、トルコより明らかに民主主義的な気質を証言しています。」
「イランはかつてのアメリカ合衆国と同様に、宗教的母胎から生まれる民主制の誕生を経験することになるでしょう。イスラームの一派であるシーア主義は、反抗と論争という価値観を持っていますが、それがアメリカ民主主義の源泉となったプロテスタント教と同じ役回りを果たすことになるでしょう。」といったインタビューでの発言が載せられていますが、非常に興味深く、説得的だなと感じました。

トッドは細々とした事件すべてを人口学的変化・家族制度の違いで説明しようとする傾向があり、ほんまかいなぁって言いたくなる記述も散見されますが、とても面白い本でした。

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